【理科教育法Ⅰ】第1回の復習・発展学習のご案内

受講生の皆さん、Zoomを使った授業、お疲れさまでした。。。
(といってもこのブログを書いているのは授業前なので、授業がどうだったかは今の私もわかりません)

Chimesとあわせて、今日の講座を振り返ってみましょう。ついでに深堀りするための資料も用意しました。

投票
 まずは簡単な授業ガイダンスの後、「なぜ、あなたは理科の教員免許をとろうとしているのですか。」というテーマでの投票結果を見てみました。
 すでに気がついた人もいらっしゃると思いますが、回答をすると、リンクの紹介があります。
【理科教育法】教員免許がほしいのは?(前編)
【理科教育法】教員免許がほしいのは?(後編)
こちらは、何年か理科教育法Ⅰの講義で皆さんから聞いてみたときの回答をまとめて類型化したものです。そして今回の「投票」の選択肢でもありましたね。僭越ながらそれぞれの理由の方にアドバイスをさせていただきました。ご参考まで。

Chimesにはすでに2回目の講義の概要に、今回と同じように「投票」コーナーがあります。これも答えてみてください。


 さて、第1回のテーマは 「学習指導要領(主に中学校理科)のその変遷」と「理科教育の現状と課題」でした。
 昭和22年の試案から現行版までの学習指導要領がどのように変わっていったか、それぞれの改訂のポイント(キーワード)をおさえておきましょう。そのような「過去」を知ったうえで、「現在」の理科教育の現状と課題をもう一度確認しておくと、来週の講義で「未来」、すなわち新学習指導要領によるこれからの理科教育が見えてくるでしょう。


「学習指導要領(主に中学校理科)のその変遷」
学習指導要領は教授要目に代って戦後に小中高で微妙に年代がずれますが、中学校では昭和22年に試案が出され、その後昭和26年、33年、44年、52年、平成元年、10年、(15年)、20年と改訂され、平成29年に改訂されたものが、令和3年から本格実施されるわけです。

授業ではさらっと流しましたが、より深くマニアックに学びたい人はこちらをどうぞ。
序 学習指導要領とは
(1) 昭和22年試案
(2) 昭和26年試案
(3) 昭和33年改訂
(4) 昭和44年改訂
(5) 昭和52年改訂
(6) 平成元年改訂
(7) 平成10年改訂
(8) 平成15年一部改訂
(9) 平成20年改訂


理科教育の現状と課題
これについては多岐にわたりますし、主観的な印象論もあったりしてなかなかデータに基づいて「これが現状だ」と断定的に言うのは難しいところがあります。

 例えば、最近はあまり聞かなくなりましたが、2010年ごろまでは「理科離れ」という言葉が多く聞かれました。その時には多くの議論がありましたが、単なる個人の経験に基づく感想は論外としても、そもそも「理科離れ」の定義がはっきりしていなかったので、データが理科離れを証明していたのか、離れていたのは「理科」ではなく「知」だったり「勉強」「面倒なこと」ではなかったのかという指摘も多かったです(※個人の感想です)。また、このころ、いわゆる「ゆとり教育」による学力低下問題と相まって、技術立国日本が揺らぐのではないかという不安もありました。そう考えると、「理科離れ」論議がおちついてきたのは、平成20年改訂の指導要領で「脱ゆとり」にかじを切ったことと関係しているのではないかと思っています(※個人の憶測です)。このあたり、スプートニクショックで教育の現代化に走ったアメリカと似ていますね。

なので、今回はPISAやTIMSSなどの国際調査や中教審答申など、学習指導要領に影響を与えるデータを基に説明しました。

理科(理数)に特化した話ではないので講義では触れませんでしたが、他にも、日本人の海外留学者が減少傾向にあって、グローバル人材の育成が課題になっていることや、少子高齢化で社会全体の活力が低下していることなどの社会情勢や、子供(高校生ぐらい)の自己肯定感が低いことや大学生の主体的な学びが少ないといわれていることなども、理科教育を含めた教育全般の方針に影響を与える要素になります。

講義で使った資料の出どころです。
OECD生徒の学習到達度調査(PISA)の調査結果
国際数学・理科教育動向調査(TIMSS)の調査結果
TALIS(OECD国際教員指導環境調査)
幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について(答申)(中教審第197号)
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